建築基準法では、12条で特殊建築物を指定して定期的な検査を義務付けています。該当する建造物は、不特定多数が使用。就寝する施設で火災発生の恐れがあり周辺環境に与える影響が大きいとかなり広い範囲の建造物が対象になっているのです。この特殊建造物に該当する構造物は、定期的な検査が義務付けられています。

該当する建物は、工場や倉庫・自動車修理工場などが火災が発生されやすいとし、学校・病院・スーパーマーケットなど対象が広く考えられる施設が大半含まれます。これらの施設では、外壁の状況などを報告する義務があり、検査を実施することになるのです。検査員の打刻審査が従前は主流でしたが足場を組まなければいけなかったり経費が多額になることがネックになっていました。最近は非破壊検査の一つである赤外線カメラを使用したセンサーの利用によって作業が大幅に改善されているのです。

科学的データで報告できるところに特徴があります。建物周辺に欠陥がある場合など非接触で建造物の内部にある傷や素材であるコンクリートなどの劣化を鮮明に映し出して剥離があることなどを把握できます。学校などの施設は、非破壊検査の赤外線センサー使用による熱変化で外壁やタイルなどの落下の危険性を報告することになっています。非破壊検査は、多くの特殊建造物の所有者にコスト面や精度の高さや検査期間の短縮などが図れることで取り入れられているのです。

赤外線を使用した現況確認は、社会インフラのメンテナンスとして注目されています。